MPIでは毎年四半期にメンバー全員にサーベイを実施し「Meetings Outlook」としてその結果を公表しています。今回8月にも2021年夏版が発表されました。
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Meetings Outlook Aug2021
調査の結果では、コロナウイルスの新種がイベント業界のビジネスの回復を遅らせる恐れがあるとしても、採用、予算、参加率など、来年の大幅な増加を見込んでいることがわかりました。
なお、こちらは今回の調査はデルタ株の影響が見られる前、7月7日に終了したものではありますが、この四半期の業界プロフェッショナルの「生の声」が聞こえてきました。
今回、驚異的にも回答者の93%が、来年以降の良好なビジネス状況を予測しており、これは2四半期連続で記録的なポジティブな予想を示しています。ただし、今回のMeetings Outlookでは業界の雇用についての懸念が大きく取り上げられました。
4月に行われたMPI主催 Global Industry Dayイベントの際のパネルセッションでも議論されましたが、業界のリーダーは、『即戦力としてすぐに職務を任すことのできる業界のプロを求めての雇用活動が活発に行われること(=取り合いになる)』について懸念を表明していました。
ビジネスが戻ってくるスピードと、即戦力として職務につける人の戻るスピードがマッチしないことが考えられるからです。
特にアメリカでは、コロナ禍でイベント業界、ホスピタリティ業界を離れた人材が、Amazonなどコロナ禍でも業績の良かった企業で働き始め、戻ってこないケースも多くみられています。
GAFAなどのBig4は基本リモートワークOKなど、MICE業界に比べて就業環境が良く、その結果戻ってくる人材が少なくなっている、ということも言っています。
ただし、仕事にやりがいを求める人も多くなっており、その理由でMICE業界に戻る人は少なくないとも言っております。
このアメリカで起こっている雇用状況の問題は近い将来日本でも起こるとみられています。
雇用状況とスキルのミスマッチは、近い将来、リアルイベント開催の妨げとなる可能性があります。今のうちに良い人材を良い雇用条件で確保しておくことが重要と言えるでしょう。
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